旧常磐炭砿KK砿員の縦断調査研究 1958〜
ホーム | ニュース | リンク集 | サイト内検索
炭砿労働者の閉山離職とキャリアの再結成研究の目的と経過-2

研究目的と分析課題

研究の目的と経過-2

2 調査対象者
 上記した目的・課題に取り組むためにわれわれが研究対象としたのは、常磐炭砿磐城砿業所が閉山計画を発表した時点で同砿業所に所属していた労働者4,726名のうち、砿員3,893名である。
調査対象者のもっとも信頼できる基本台帳となるのは、福島大学の地域研究センターに残されていた常磐炭砿の社内資料である閉山時の解雇者のリスト、「常磐炭砿離職者基本名簿」である。
残念ながら、研究を開始した当初、われわれは閉山による解雇者のすべてを把握できる名簿を入手していなかった。やむをえずわれわれは調査対象者のリストを、次のような段階を経て徐々に拡充していった。まず研究を開始した当初は、常磐炭砿が1971年の大閉山のさいに再就職先の斡旋にあたって作成した「就職についての相談票」(就職相談カード)の提出者2,435名を、当面の追跡調査の対象者とした。この資料は、大閉山直後に磐城砿業所から早稲田大学社会学研究室に譲渡されたものであり、解雇された男性砿員の一部を知る手がかりとなった。ついで、常磐炭砿労働組合による閉山のドキュメントである、書籍「地底への訣別」に掲載されていた組合員名簿(「訣別名簿」、全体3807名、男性3777名)より、「就職についての相談票」提出者に該当しない者1418名を新たに加えた。1999年8月現在、われわれが研究対象としているのは、この3,853名の元砿員男性である。この数字は、大閉山による解雇者数とほぼ一致している。
1999年8月現在、基本台帳とすべき「常磐炭砿離職者基本名簿」のデータ化は完了していない。以下で述べる面接調査の対象者は、いずれも「就職についての相談票」の提出者、もしくは「地底との訣別」における組合員名簿掲載者のいずれかに該当する者である。

 

 


前のページ
研究の目的と経過-1
コンテンツのトップ 次のページ
研究の目的と経過-3-(1)